ネット集客の費用対効果を上げる乗算マーケティング

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集客 費用対効果

ネット集客の目的、それは費用対効果の向上に尽きるかと思います。

ネット集客の手法は数多ありますが、基本は検索エンジン対策にあり、一定数量以上のアクセス数確保が先決だということは周知のことでしょう。

費用対効果を図る場合、もちろん、クリック率やコンバージョン率も重要ですが、どれだけの母数をもって計算するかによってその精度も変わってきます。

ホームページ自体のアクセスが月間1000アクセスでの確率計算と100万アクセスの確率計算では、その精度、信頼性においては大きな隔たりがあります。

だからといって、「まず100万アクセスを集めましょう」なんて大きなお話をするつもりはありません。

これまで10年ほどネット集客の世界に過ごしてきましたが、コンバージョン率改善やクリック率の改善に着手し成果を実感できる目安としては、月間5万ページビュー程度だと感じています。

実際のところは、月間1万ページビューを達成した当りから、クリック率やコンバージョン率が非常に気になってくるというのが、私の感覚ではありますが、この時点でこれらの確率改善に努めるよりも、更なるアクセスアップに注力した方が、売上の伸びに直結してきました。

そうは言うものの、1万ページビュー(pv)や5万pvを獲得するまでにも様々な点でコストが必要になります。

自然検索上位表示のためのコンテンツ制作にかかる人件費や外注費。

リスティング広告費用もこの経費となるでしょう。

最近注目して施策に取り入れているのが、SNS活用なども労働コストという意味合いでは広義で「費用」に含めることができます。

多くの場合、SNS活用の目的は顧客との接触頻度の向上やバイラル効果の向上のために行なわれているようです。

しかし、残念なことにそのほとんどが望まれる成果を獲得する前に消耗し消えていっているというのが実情のようです。

ですので、私の場合はSNS活用に関しては、検索エンジン対策の一環で取り入れています。

お話が前後しますが、検索エンジン対策には、自然検索の上位表示施策がありますし、リスティング広告があり、この2つがメインのように思われがちではございますが、実はどれだけ多くのページから検索エンジン経由のアクセスを獲得できるのかも、重要な対策ではあります。

ご存知の方も多いかもしれませんが、いわゆる「ロングテール・キーワード」と呼ばれる、検索数自体は少ないが、検索ユーザーの生の声を直接反映するようなコンテンツを作成し、ユーザーニーズにマッチしたニッチな情報を掲載するという施策です。

特に昨今のような検索エンジンアルゴリズムが安定しない時期において、リスクヘッジの意味も含めてアクセスの入り口を増やすということでも、この施策は今後外すことのできない施策でしょう。

そう言った意味では、リスティング広告を増やすという施策も同様ですが、広告費は消耗費ですが、コンテンツ作成は資産となりますので非常に有効な施策となり、生き続ける良質なコンテンツは、初期コストに投資してもその費用対効果は経年とともに上がっていきます。

ただ、「いつ回収できるのか」問いには「未知数」ですとしか答えられません。

ですから、リスティング広告による速効性を活かした売上確保も必要なのです。

自然検索上位表示施策(俗に言われるSEO)なのか、リスティングなのかといった議論は不毛な訳です。

重要なのは、リスティング広告で速効性を確保するためのキーワードとコンテンツ。そしてロングテール施策による売上獲得のためのキーワードとコンテンツの振り分けが重要になるということなのです。

この費用対効果を図るためにも一定数量以上の結果を出さなければなりません。

リスティング広告、キーワード選択に関しては、Googleのキーワードツールである程度の予測は立ちます。

この無料のツールを使い、先述の振り分けを行ない、目標値を設定し、目標に到達した後にコンバージョン率などの改善に移行すればいいだけです。

それまでは、如何にユーザーに見て頂けるかに肝を置き、各施策のメリット、デメリットを把握し、それぞれを補い合う組合せを自社のリソースと合わせて組み立てていくことが先決なのです。

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堺ブレイザーズ(旧新日本製鐵バレーボールチーム)を引退後、様々な職業経験を積んだのち2010年に起業。ネット集客サポートのほか、ホームページの自社作成&自社運営の指導(企業内WEB対策チームの養成)を行う。この公式ブログでは、WEB活用だけでなくマネジメントや働き方改革、選挙と政治など様々なジャンルの情報発信を行っている。2018年9月から自ら働き方改革を始め、派遣の港湾労働者として現場の働き方改革の体験を始めている。 10数冊の著書があり、自らも出版事業を始め"WEBと出版をつなぐ新たなカタチ"を導入したコンテンツ・マーケティングを提供している。